一般社団法人日本惣菜協会はこのほど、2020年の総菜の動向をまとめた「2021年版惣菜白書」を発行した。2020年はコロナ下でテレワークが定着し外出も控えられ、家で過ごす時間が増えた中でテイクアウト商品が伸長し、総菜の利用も拡大した。総菜専門店、百貨店などの総菜の販売状況のほか、消費者動向など食肉に関する項目を上下に分けて紹介する。
総菜市場の動向は、対象を総菜専門店（40社、7,322店）、百貨店（5社、40店）、総合スーパー（10社、1,699店）、食料品スーパー（40社、3,185店）、CVS（コンビニエンス.ストア、5社、5万4,706店）とし調査した。
総菜専門店をのぞく業態において生鮮三品売り場で「総菜を販売している」とする割合は、百貨店では青果売り場が20.0％、畜肉売り場が40.0％、鮮魚売り場が20.0％、総合スーパーでは青果売り場が40.0％、畜肉売り場が70.0％、鮮魚売り場が60.0％、食料品スーパーでは青果売り場が20.0％、畜肉売り場が67.5％、鮮魚売り場が57.5％となっている。
国産肉の使用については、全体で「変わらない」69.0％、「増えた」16.0％、「減った」9.0％、「わからない」6.0％となっている。業態別にみると、どの業態においても「変わらない」が最も多く、6割以上を占めた。「増えた」と回答があったのは、総菜専門店、総合スーパー、食料品スーパーで、総菜専門店15.0％、総合スーパー20.0％、食料品スーパー20.0％となっている。百貨店、CVSは「増えた」とする回答以外は、「わからない」の回答だった。
