公益（財）日本食肉消費総合センターは、令和2年度「食肉に関する意識調査」報告書を取りまとめた。消費者の食肉の購買状況や意識などを調べ、国産食肉の安全・安心につながる要因を明らかにするもの。調査は昨年10月下旬にインターネットで実施し、1,800人からアンケートの回答を得た。
今回の調査では、「新型コロナウイルス感染症」の流行に伴う食肉（牛肉、豚肉、鶏肉）にかかわる食生活・購買行動の変化を把握し、消費者意識の変化を探ることを目的とした考察を実施。コロナの流行により、昨年のいまごろと比べ、食肉（牛肉、豚肉、鶏肉）の購入や調理、中食や外食など食生活の変化を尋ねたところ、「外食の機会が減った」が43.2％で最も多く、次いで「自宅で食事する機会が増えた」35.4％、「食肉の購入回数を減らして、まとめて購入するようになった」27.5％、「家族そろって食事する機会が増えた」15.0％、「簡単.時短の肉料理をつくるようになった」11.9％、「持ち帰り・テイクアウトの利用が増えた」11.5％の順で多い結果となった。一方、「とくにない」も31.1％あり、食生活や購買行動に変化がない人が3分の1いる。
